真実と事実 〜第二十八章〜

　日露戦争の資金がロスチャイルドから出ていたことは歴史的な事実として認められている（クーン・ローブ商会：ジェイコブ・シフ）が、第二次世界大戦の資金が何処から出ていたかは未だに明らかにされていない（ドイツはロックフェラー経由の資金）で。今回はその辺りを。

太平洋戦争
定説：ABCD包囲網により、石油、鉄、資金を止められた日本は活路を求めて南方に戦域を拡大し太平洋戦争に突入していった。
事実１：日本（天皇）は兵器購入資金をディロン・リード銀行（米国）から借り入れていた
事実２：ディロン・リード社の社長は、米国の戦争省長官ウィリアム・ドレーパーであった
事実３：ディロンの親会社が、現在のブッシュ大統領一族の経営する軍事産業専門投資会社カーライルであった
事実４：ブッシュの経営するハリマン銀行の取締役ロバート・ ラヴェットが、戦争省次官として自分の経営する兵器会社から米軍に武器を納入していた。米軍の兵器と日本軍の兵器購入資金は、同一のハリマン＝カーライル＝ディロンから出ていた
事実５：米軍の最初の「大きな交渉テーマ」は、米国の銀行ディロン・リードに対する日本と天皇一族の借金返済問題であった
事実６：原爆投下を指揮した米国大統領直属の「心理戦争局」の局長はエイブリル・ハリマンだった
事実７：メーソンリー（フリーメーソン）のメンバーで海軍の指導者である米内政光、山本五十六、井上成美の面々は、日米開戦不可説を唱えた（負けることを前提に戦っている）
事実８：メーソンリー（同上）メンバーで大本営の参謀であった服部卓四郎、瀬島龍三や辻政信らは、何れも統制派集団の軍閥に属していた。彼等は日本の戦局を一変する天王山とも云うべき作戦に全て関わり、大敗をするような作戦の立案をした
事実９：貴重な機密情報を、アメリカ側は幸運な入手方法で得た（福留繁第二航空艦隊司令長官。連合艦隊の参謀長時代に米機動部隊の艦載機に空襲され、一時捕虜となって極秘機密計画文書をアメリカ側に盗まれるという醜態を演じた）情報を元に作戦を作成した
私の視点：明治以降の皇室はイルミナティのグランドマスターであるという話は余り聞かないかもしれないが、それらしい話はいくつか存在する（スイス銀行の皇室口座など）。天皇の戦争責任が問われなかった最大の理由が、戦争協力であったとしたならば今迄の常識は全て覆ってしまう。もし太平洋戦争が単なる皇室のマネーゲームだったとしたら...

結論：真実が明らかにされることはないだろうが、皇室の持つ力が憲法上の象徴から生まれていないことは間違いない。アメリカごときに四の五の言わせないだけの何かがそこにあるのである。韓国や中国が日本のことをとやかく言っても気にしないのは、本気になればいつでもどうにでも出来ると考えているからだろう。