日本は二流経済国？

　政府の借金が800兆円もある日本は二流経済国だと言うのが売国奴連中の主張である。ならばそいつらの親分であるアメリカは三流にもならないどうしようもない国だ。日本の借金はあくまでも国内だけの話。外から借金の取り立てに来る国などはいない。更に貯蓄と言う形で1,500兆円を越える個人資産もある（個人資産以外も計上すれば3,000兆円を越えるが、その多くは海外に出稼ぎに行っているようだ）。

　政府としては多大な借金を抱えているが、国としては債務国どころか世界一の債権国。これは売国奴の言う改革を行ってきたから達成出来た訳ではない。それどころか、株などと言う胡散臭い物に手を出さずにコツコツと蓄えてきたから達成出来たのだ。それなのに、何時日本国籍をとったのかも怪しいような売国奴が世界でも一番どうしようない国のやり方がスタンダードだなどと宣って、株価が低くなったのは構造改革が進んでいないから（単純にバブルが弾けただけだ）だと言い張っている訳である。

結論：外国からの投資（要は借金の一種だ）無しに持ちこたえている日本経済は間違いなく一流経済国である。政府の借金は（他所の国に）返済の必要のない借金だ。足りなければ必要な時に紙幣を刷れば良いだけの話である。それに日銀が応じないのならば国立銀行を新たに作ればいいだけなのだ。

株価の下落

　今、日本の株価は下落している。現象だけを見れば良くないと言えるかも知れないが、内容を見れば良い下落だと言える。小泉内閣の時に7,000円まで落ちた株価の下落は、明らかに外資による日本株買い占めの為のお膳立てだったのだが、今回の下落は日本で悪さをする余裕がないほど外資がせっぱ詰まって逃げ出そうといている為に起きている下落だ。度7,000円の半分くらいまで下がって日本資本に株が取り戻される事を願うばかりである。日本の株価はバブル以前も以後も12,000円から17,000円が適当な価格と考えている私にとって、現在の株価は全く正常値である。

結論：外資が尻尾を巻いて逃げ出すくらいに下がれば良い国になれるのだが。

日本がインフレにならない訳

　常識的に考えれば金利が低く、通貨供給が増えればインフレになる。ところがバブル崩壊後の日本ではそれが全く起こらなかった。それには複数の要因が絡んでいる訳だが単純に言ってしまえば、日本でジャブジャブになったお金は全てアメリカに注がれたため国内では使われなかったと言う事である。

インフレにならなかった原因
その１：超低金利の円はキャリートレードでドルとして海外で使われてしまった
その２：不景気なのに消費税を上げて消費を更に冷えさした
その３：生活必需品（燃料や食料）の多くは海外に依存しているが、それらが高騰してしまい国内生産品（贅沢品）に回す金がなかった
その４：低金利にも関わらず貯蓄に回る金は多くあるが、直接金融が当たり前になってしまい、銀行に対する資金需要が低くなりお金が回転しなくなった

　それでは、その逆をすれば良いかと言えばさにあらず。サブプライムの最初の引き金を弾いたのが日本であったように、いきなり金利を引き上げたりしたら世界経済を目茶苦茶にしてしまうだろう。但し、全く処方せんがない訳ではない。

やっても大丈夫そうな施策
その１：消費税の期限付きの引き下げか停止。当然国内の消費は上向きます。
その２：大型所得減税。所得が増えるので消費は上向きます。
その３：所得の引上げ。給与が増えるので消費は上向きます。
その４：大幅な住宅減税。住宅の買い替えが進み消費は上向きます。
その５：キャピタルゲインに対する大幅増税。株式市場からヤクザな金が逃げ出した後に優良な株を皆で買占めましょう。
その６：景気が上向いた時点で金利の引上げ。円キャリーの逆流が起きて米ドルに化けていた円が戻ってきて生活必需品が大幅に安くなります。円高だと輸出が困るって？今日本で作っているものは円高になった途端に売れなくなるような粗悪品ではありません。
その７：世界中から金を借りて一気に円高にしてしまう。理想はプラザ合意クラスだが...アメリカじゃないんだから、こんな馬鹿な事をしてはいけない。

　要は直接消費者の懐に入ってくる金を増やした上で、マスコミと言う宣伝機関を使って景気が良くなったと言うムードを喧伝し、更にマネー・ゲームという実態経済を引き上げる事のない市場（そう考えている人もいるようだが、金の亡者で浪費する人を私は見た事がない。それに外資が日本で金を使うのは別な金儲けの為であって消費ではないのだ）に資金が流入するのを防げば良いのだ。中国や中東が日本の変わりをするのではないか（経常収支が黒字だから資金供給国）と考えている人もあるかも知れないが、中国や中東は経常収支が黒字であると同時に海外からの投資によって資金を得ている国である。日本の円キャリーのような芸当をする力は所詮ない。ドルがナンボになろうが持ちこたえるだけの力（プラザ合意後24時間で10％の円高、1年で2倍に高騰）はないのである。

結論：企業経営の実績と連動していない株式市場などに金が流れ込む事が実態経済を損なう原因なのである。財務省も日銀も国民が豊になることを望んではいないようだが、景気を良くしようと思ったら、例えそれが幻想であったとしても国民自身が豊になったと思い込ませるしかないのである。

デビルサイン？サタニスト？

　陰謀論者からすればサタニスト、イルミナティと思われるデビルサインの決定的証拠らしいのだが、さてどうなのだろう。

デビルサインと似たサインを掲げている人達の画像をどうぞ


ブッシュ：彼はテキサス人なので恐らくLonghornサイン


アラファト：これは、どう考えても偶然でしょ。



皇太子以下の面々：名古屋博の会場に、こんなにサタニストがいるとは普通考えない。


アフマディネジャド：アラブでどんな意味を持っているかはしらないがちょっとだけ気になる

結論：指は5本しかないので、色んな意味を持った符丁として使われている。それがサタニストのサインと一緒だからと言って即、イルミナティというのは考え過ぎ（発想の固着か？）。クリントンみたいにローズ奨学生で、デビルサインなんてなると余りに出来過ぎといえるが、少なくとも秘密結社の人間が公衆の面前で符丁など使う筈はないんじゃないの。

マネー・ゲーム 〜その４〜

　金融商品は儲かるかどうかは、その仕組みを考えれば一目瞭然なのだが、一般プレイヤーが儲かるようにはなっていない。タイミングによっては本来のプレイヤー（国際金融資本）でもないのに一時的に、上前をはねてしまう事があるために儲かると誤解を持たれているだけである。勿論、メインプレイヤーでない人間が偶然儲ける事がなければ、素人プレイヤーの財布を開かせる事が出来ないのだから、派手に儲けている人（撒き餌）を作るのは戦略として必然なのである。

基礎知識
その１：株式市場は基本的にゼロサムである。儲けた人がいれば、その分を損した人がいる。時価総額とは瞬間的な期待値であって、全ての株が売買されない限り時価総額に意味はない。
その２：大儲けしているプレイヤーは身銭を切ってはいない。ポンド危機の時のジョージ・ソロスなどが典型的なのだが、彼は相場を作る為に仕組まれたサクラ。国際金融資本が直接市場を動かしているのがわかっては不味いので送り込まれたプレイヤーに過ぎない。賭場の胴元から預かった金で遊んでいるだけなのに、欲に目の眩んだ人達が、ファンドと言う名前の奉加帳にわざわざ寄付をしているだけなのである。長い間、金の価格を決定していたロスチャイルド家が金から手を引いたと考えている人達（ロンドン・ロスチャイルド銀行の黄金の間で価格の決定は行わなくなったが、現在価格を決めているバークレー銀行もHSBCもロスチャイルドの銀行である）がいるが、それは金価格の乱高下を作り出す為にそのように振舞っているだけである。
その３：金融市場で動いているお金は実態経済の数百倍の規模である。実態経済はともかく、金融市場という架空の経済の世界は、既に"兆"ではなく年間で"京"の取引になっている。こんな状況では国家クラスの経済規模でも何の足しにもならない。
その４：世界経済を支配しているのは紙幣発行権を持っている連中である。世界中の中央銀行はほぼ全て民間銀行である。そして、それらはヨーロッパの紙幣発行を行っていたロスチャイルド家から派生したものである。
その５：国際金融資本は血も涙もない。既に国家を越えている為、国の一つや二つや自分の支配下にある金融グループがどうなろうが、トータルで利益がでるならば全く考慮はしない。単なるコマの一つなので、道具として玩ぶ事を何とも思ってはいない。

　国債金融市場のメインプレイヤー（国際金融資本）は、中央銀行をその配下に従えている。そんなことを書くと陰謀論と思われるかも知れないが、実際の株主構成を調査すれば明らかな事だ。日銀の筆頭株主がロスチャイルドであるように、FRBもロスチャイルド、イングランド銀行、ドイツ銀行も全く同様である。現在の紙幣は兌換紙幣ではないため、無い袖を振って打ち出の小槌のようにお金を作り出す事が可能になっている（日本ではそう考えていないようだが）。アメリカのサブプライム問題に対する処理を見れば分かるように借金漬けの国だって新たな資金を作り出す事が可能なのである。

結論：金をタダでバラ撒いて儲かるのかと疑問に思うあなたは、経済の仕組みがまだわかっていない。中央銀行とは誰にも借金をしないでお金を作る事が出来る唯一の銀行だ。生活貧困者に配られたお金は、タンスに保管される事はなく、生活のために支出され、あっという間に支配者の懐に入ってしまう。救済と言う大義名分に隠れて大威張りで私腹を肥やす事が可能なだけなのである。ということは下手に政府系ファンドなど作ろうものなら根こそぎ持っていかれる可能性が高いのだ。

財務省の馬鹿

　財務省は自分の管轄している財政を健全化するためには国民がどうなろうかは知ったこっちゃないと言う理論に則って、緊縮財政を何が何でもしようとしている、更に、金になるならば国の根幹でも何でも民営化して外資にだろうと構わずに売り渡そうとしている。

　世界一の債務国である米国がサブプライム問題で地獄に落ちるまでの間、あれだけ好景気を続けていた（それがいけないのだが）のは、お金をジャブジャブ刷り続けていたからだし、サブプライム問題解決のために、新たにお札を刷ろうとしている（16兆円プラスα）。

　日本もデフレを脱却したいならば、政府がお金を刷って（日銀じゃないぞ。日銀が刷ると国債と言う借金になってしまう）景気対策を行えば良いのである（それをしようとしたので、確かに小渕さんは亡くなったが）。

　内閣府の資産でも緊縮財政よりは積極財政の方が景気が良くなる事は証明されている。今回だけは、アメリカのサブプライム問題解決のために積極財政をとると宣言しても誰も死なないで済むのではないだろうか。

結論：昨年末、ロックフェラーが泣きついてきた（来たと思ったら、あの竹中平蔵はあっさりと積極財政推進に変わったのには流石に飽きれたが）のだから、こちらの主張を少しは通しても良いのじゃないだろうか。竹中にはプライドがなく（誰のために働いているかが見え見えでも平気なのだから）、財務省には戦略がないのである。

疫病

　ガソリンの税金問題や年金で騒いでいる（他に重要な事が山ほどあると思うのだが）日本では全く無視に近いのだが、アジア諸国は鳥インフルエンザ（H5N1）で大騒ぎしている。致死率が、50〜90％でしかも、人から人へ感染していそうだというのだから、もっと真剣に対応すべき事柄である（前に起きた時には大騒ぎしていたが日本で感染死がなかったので高を括っているらしい）。

　既に、インド、タイ、インドネシア（120例のうち、97例が死亡）、エジプト（43例のうち、19例が死亡）、ベトナム（101例のうち、47例が死亡）、中国（27例のうち、17例が死亡）、ミャンマー、カンボジア、ラオス、ナイジェリア、イギリスなど噂通りの致死率を誇っている。アジアが中心で、今のところ欧米では問題とは言えないようだが、いくらアメリカに魂を売っているとは言え、日本はあくまでもアジア人。何時感染してもおかしくない状態なのである。唯一効くと言われているタミフルなどのウイルスの分裂の成長を阻害する薬も本当に効果があるかどうかは罹って（感染であって発病ではないぞ）見なければ分からないのである。更にタミフルはワクチンのように予防効果を持つ薬ではない。飲んだとしても薬効が切れた時にはウイルスには全く効果はないのである。

　タミフルを飲み続けるって？日本中の人が飲み続けられるほどタミフルは存在しないし、そんなことをしたら異常行動を起こす連中ばかりになってしまうだろう。飲まなくったって皆、異常だって？そこまで言うんなら飲まずに皆死んだ方が良いのじゃないだろうか。

結論：上に書いたようにタミフル等は感染後24時間以内に服用すれば効果があるらしい（それだって怪しい）が、ワクチンとは違い免疫が出来る訳ではないので、感染していない時には何の意味もない薬（副作用だけはある）。タミフルがあるから大丈夫みたいに政府（厚労省？）は考えてえいるようだが、それって科学的に認識が間違っているのである。

アメリカはバブル崩壊に耐えられるか？

　サブプライム問題に対処するために金利を下げたり（織り込み済みだったので効果は薄かった）、政府が数十兆円分の緊急財政支出を実行に移そうとしている。これで、効果があると言う（おめでたい）人も若干いるようだが、申し訳ないが現在のアメリカ経済はバブル崩壊時の日本と大きく違う問題を抱えている。当時も今も日本はまごう事無き債権国だが、アメリカは当時も今も債務国なのだ。大きな借金を抱えていても、海外から入ってくる金が派手に出て行くので景気が良いように思われいた訳だが、今回の問題で、それを支えていたのは海外の金だったと言う事が明白になってしまった。

　アメリカがバブル崩壊に耐えられるかって、日本が本気で助けない限りは無理でしょ。

結論：世界中がアメリカを見限って金を引き上げたら、あっという間に崩壊。ゆうちょの金を当てにしていたのだろうが、手に入れる前に倒産なのだ。何もアメリカのためにゆうちょを完全自由化などする必要はないのである。

マネー・ゲーム 〜その３〜

　さてシリーズ化のご要望のあったマネー・ゲーム。今回はマネー・ゲームとしての戦争を取り上げてみたい。

マネー・ゲームとしての戦争
独立戦争（1775年〜1783年）：独立戦争鎮圧のために傭兵を英国に貸し出していたウィルヘルム9世の代理人となって傭兵のレンタル料を投資したり貸し付けたりと運用。戦争が金になる事を知る。
フランス革命（1789年～1799年）：革命を主導したジャコバン党はイルミナティだと言われている。絶対的な権力と富を王から奪い取るのが目的だった。革命後、混乱する綿市場をコントロールし莫大な利益を得るが、ナポレオンと言う新たな敵が登場する。
ナポレオン戦争（1799年〜1815年）：ナポレオンに敗れたウィルヘルム9世から委託された財産（60万ポンド）を元手に、運用を行い莫大な資金（ナポレオン戦争の戦費4200万ポンドの半分はロスチャイルドが調達）を得る。当初ナポレオンに常勝させ、オッズの上がった（イギリス国債の暴落）ところで、ナポレオンを叩き（イギリス、オランダ、プロイセンの勝利）、ロイター（通信社と言われているが、実体はロスチャイルドの情報組織）の情報操作によって紙くず同然になったイギリス国債で巨万の富と英国の支配権（英国証券取引所と英国銀行）を得る。さらに敗戦国フランスの賠償金の支払公債を引き受けたのもフランスのロスチャイルド年間50％の運用益であった。
第一次ビルマ戦争（1824年〜1826年）：ビルマの王朝から財産を奪うための戦争。当然、戦費はロスチャイルドが用意。
阿片戦争（1840年～1842年）：イギリス（東インド会社の後をついだロスチャイルド）の支配下にあるインドのアヘンを貿易の支払いのために利用。ジャーディン・マセソン商会やサッスーン商会といった死の商人が、武器とアヘン貿易で中国を支配。それを知っていた幕府がイギリスを後ろ盾にしなかったのは、アヘン貿易で儲けるイギリス（ロスチャイルド）を嫌ったからである。
第二次ビルマ戦争（1852年）：ビルマの王朝から財産を奪うための戦争。当然、戦費はロスチャイルドが用意。
クリミア戦争（1854年〜1856年）：バルカン半島をヨーロッパの火薬庫にするための前哨戦として仕掛けられた戦争。何時も通りに戦費の公債発行を引き受け膨大な利益を得る。勢力の衰えたオスマントルコに対するロシアの影響を削ぐ（同盟）のが最終目的であった。
南北戦争（1861年～1865年）：アメリカを南北にわけたフランス（南部）とイギリス（北部）の内戦（代理戦争）。当時、世界最強の海軍を誇ったイギリスが最終的に勝ち、独立戦争の敗北（フランスの勝利）を覆しアメリカを実効支配する事になる。最初に日本の開国を迫ったアメリカが南北戦争で日本に手を出せない時期に日本の政権を後退させる為にもタイミングがピッタリ（プラン通りと言うべきか）の戦争だったのである。
薩英戦争（1865年）：フランスと手を組む幕府に対抗するために、親イギリス派獲得のために行われた戦争。これを切掛けに薩長連合へと進んで行ったのである。
大政奉還（1868年）：フランスが何故幕府側に付いたかと言えばフランス最大の輸出品であった絹織物の原料である蚕がヨーロッパに蔓延した蚕病で壊滅状態となり良質な絹の供給国として日本が必要だったからである。
普仏戦争（1870年〜1871年）：帝政に戻ったフランスをブルジョアの手に戻すために仕掛けられた戦争。プロイセンがドイツ地方の盟主となり、イギリス自らが戦争を仕掛けなくてもヨーロッパで紛争を起こす事が可能になった。莫大な戦費を引き受ける事が出来るのは、ロスチャイルドくらい。フランス（フランス・ロスチャイルド）、ドイツ（フランクフルト・ロスチャイルド）が公債発行を請け負ったのである。更に、アメリカに送り込んだJ・P・モルガンもアメリカでフランスの国債（ロスチャイルド発行）を引き受けたのだ。
西南戦争（1877年）：士族の不満、征韓論の敗北が原因と言われているし確かにそう言った面が無いとは言えないが、新政府（長州閥と言う名のイギリスの傀儡政権）に唯一対抗する力を持っていた西郷隆盛を政権から追い出す事が目的であった。遺韓論者（話し合いで開国）であった西郷を征韓論者（武力によって開国）に仕立て上げたのは新政府である。国家予算を超える戦費を調達するために不換紙幣を大量に発行（当時は国立銀行が153行）したためインフレとなる。
清仏戦争（1884年〜1885年）：清に対する権益を大して持たないフランスは、清に支配されているベトナム、カンボジア、ラオスをその支配下に置く事に成功する。当然、停戦の調停に出てきたのはヨーロッパの支配者イギリスである。
第三次ビルマ戦争（1885年〜1886年）：ビルマの王朝から財産を奪うための戦争。当然、戦費はロスチャイルドが用意。
日清戦争（1894年〜1895年）：アヘン戦争を持ちこたえた（それで滅亡しなかった）清を倒すために朝鮮を舞台に日本を利用した戦争。勝利した日本よりも清の分割統治を狙ったヨーロッパ諸国に利益のあった戦いである。
日露戦争（1904年〜1905年）：日露戦争と言えばクーン・ローブ商会がすぐに出てくるが、これはアメリカにおけるロスチャイルドの代理人。イギリスとアメリカで発行された日本の公債1000万ポンドは、ロスチャイルド銀行が発行銀行にはならず、下請けとして手数料を得る。戦費調達のメドがついた日本は、戦争の長期化を考え、その後もポンド建ての外債を発行しました。第３、４回目の外債発行には、ロンドンとパリのロスチャイルド家も発行団に名を連ねた。調達総額は約８億2000万円。その資金で武器、弾薬、戦艦を購入し、ロシアとの戦いを勝ち抜いたのだが、バルチック艦隊が壊滅したとは言え、完全敗北ではない状態で停戦調停に英国が入ったのは日本に肩入れした訳ではなく、算盤を弾いた結果である。
第一次ロシア革命（1905年）：第一次ロシア革命の年が、日露戦争の終戦と被っているのは偶然ではなく、日本有利の状態で日露戦争を早期終戦に向かわせるための後方支援である。
バルカン戦争（1912年～1913年）：オスマン・トルコからバルカン半島を権益を奪い、ヨーロッパの火薬庫を準備。第一次世界大戦（その戦費を必要としている全ての国の通貨はロスチャイルドが支配している）の準備と、中東地域を支配するオスマントルコの衰退が目的であった。
第一次世界大戦（1914年〜1918年）：案の定、ヨーロッパの火薬庫に着火。戦費と戦禍の復興資金で儲ける。戦勝国、敗戦国の全てに対して戦費を調達（当然、手数料も天文学的な数字）。ナポレオン戦争と同様に賠償金を引き受け儲けようかと考えたのだが、遺産の相続制度が変更され個人所有の会社形式をとっていたロスチャイルドは打撃を受ける。ドイツやイタリア（ナポリ）のロスチャイルド家が無くなった本当の理由は税制度にあったのだ。良く見ればロスチャイルド家の無くなった国は、次の世界大戦の枢軸国。要は、そういうことなのである。
2月革命（1918年）：エカテリーナ2世（ここでロマノフ王朝は実際には途絶）時代から、ロシアの財産を支配してきたが、名義上の後継者であるニコライ二世が、第一次世界大戦終焉を見届ける事無く処刑。ロマノフとロスチャイルド利権に連なる貴族階級は革命後もロシアにエージェントを残し（共産党の幹部になって）、外からロシアをコントロールしてきたのである。革命を主導したレーニン（ロシア貴族）もトロッキーもロスチャイルドの資金で動いていたエージェント。革命で失った筈のバクー油田の利権は隠れロシア貴族を通じて失われる事はなかった（第三国を経由しての取引）のである。

結論：銀行とは金庫の中に眠っているだろう（実際にあるかどうかは関係ない）資本を担保に、何の価値もない紙切れに通貨としての価値を与える錬金術。ロスチャイルドは、紙幣発行と公債発行引き受けと言う二つのマネー・ゲームのビジネスモデルを作り出し、それを必要とするビジネスプランとして、戦争を利用した最大の金融資本家である。ヨーロッパの国々を持ち回りで戦勝国とし、公債発行と言う形で財を築いて行ったのだ。

ウルトラ・ダラー

　ウルトラ・ダラーと言えば手嶋龍一氏かもしれないが、事実はあの小説とは大分違うのではないかと言う話である。スーパー・ノートと言われるニセドル絡みで、バンコ・デルタ・アジアの口座を封鎖したのはアメリカなのだが、直談判に北朝鮮までノコノコ出掛けていったと思ったら、急転直下金融制裁の矛をあっさりと収めてしまったのである。そうなると、同盟国である日本を蚊帳の外に、何で急に態度を豹変させたのかが問題になる。そこで、ウルトラ・ダラーのよりダーティーな推測が出てくるのである。

推測１：スーパー・ノートは、そもそも北朝鮮製ではない
本当に、北朝鮮でニセ札を刷ったりしていないとすれば、スーパー・ノートが北朝鮮製でないことを知っているのは、他でもない下手人扱いされた北朝鮮。スーパー・ノートがアメリカ製（あるいはイスラエル製）である証拠をつきつけたのではないか。実際にアメリカ製としか考えられないと言うリーク情報もドイツで出ていた。インク、紙が紛れもない本物で印刷機も本物。もしも、北朝鮮が刷ったとしたら、どこの誰からその材料を手に入れたと言うのだろう。
推測２：スーパー・ノートは、そもそも存在しない
ウルトラ・ダラーと言われるニセ札は実際には存在しない。北朝鮮が作っているのは従来通りの粗悪なニセ札。精巧なニセ札を流通させたと難癖を付けて経済封鎖の口実にしただけの話という考え。そもそも、本物であってもアメリカがニセ札だと言えばニセ札になってしまうのである。

結論：金正日はその辺りの仕組みはお見通し済み。金正日を殺そうにも北朝鮮にこっそり潜入して工作するのは不可能なのである。

バイオ燃料はエコか？

　温暖化原理主義の連中はバイオ燃料は環境に優しいと言う科学的根拠の全くない大ボラを吹いているが、心ある科学者たちから食料（コーンやヤシ）をバイオ燃料の原料にするのは環境を破壊するだけだと警鐘が鳴らされた。

バイオ燃料
リサイクルされた食用油：もう食えないが燃料には出来る環境に優しいバイオ原料。
稲ワラ：日本などが開発しようとしている。家畜の飼料にもほとんど使っていないワラからエタノールを精製。環境に非常に優しい。日本のように米を主食にしているアジア圏では有効な資源になる。
米国のコーン：アフリカで食料となり、家畜の一番のカロリー源であるコーンを原料にすることによって飢餓を誘引するばかりか、増産によるアマゾンなどの森林を破壊する最悪のバイオ原料。
ブラジルの大豆：ブラジルではコーンと全く同じように大豆（アフリカなどの重要な蛋白源）が燃料になる事によって飢餓を誘引し、森林を破壊する。
マレーシアのヤシ油：こちらも石鹸ばかりではなく重要な食用の油分。バージンパルプをやり玉に挙げるのならば、こちらも批判されてしかるべき。

　白人の金持ちはそんなものを食わないのかも知れないが、コーン、大豆、ヤシ油などアフリカなどの貧しい国では人間の重要な主食。それを燃料にすれば価格が高騰する（これだけで食料が買えなくなるが）だけではなく、絶対量その物が減ってしまいそれらを食料としている人達はたちまち飢え死にしてしまう。

結論：バイオ燃料とは環境に優しいどころか、最貧国の人間を抹殺するための手段なのだろう。そう考えなければこんな手前勝手な理屈が、大手を振る訳がないのだ。

次世代DVDが売れない理由

　HDだBlu-rayだと騒いでみてもそんなものを購入するのは物好きか何も分かっていないド素人。大体、DVDレコーダさえ売れていないのだ。現在のDVDレコーダの役目はDVDに焼くのではなく、HDDに保存してデジタル放送を見ると言う形の筈。わざわざDVDにしなければ行けないようなコンテンツなど電波として飛んできてはいないのである（所詮タダ同然のしろもの）。

　DVDが登場した時代はまだネット社会じゃなかったがVHSのテープがビデオのデファクトだったし、未だにレンタルはVHSの方がまだ多いのが現状だ。さて、Blu-rayが立ち上がろうとしている(HD DVDに勝ったかどうかなどは問題ではない）この時、1月15日まではネット配信でビデオをダウンロードする事はデファクトではなかったが（iTunes Storeで始るまではと言う事だ）、既に音楽ダウンロードでデファクトとなったiTunes Storeが、サービスをスタートさせた。恐らく、これで一般人にとっての次世代DVDのライバルはネット配信になるのだ。

結論：日本には携帯電話があり、それで音楽がダウンロード出来る日本でiPhoneは成功しないと大前研一氏は言っていたが、HDクラスまで含んだビデオの配信となれば、携帯電話には出る幕はない。そもそも、iPhoneを携帯電話と考える事自体が認識不足。本当のところは、携帯電話網を使ってネットに接続させる餌として電話機能を付けただけなのである。それと同じようにブロードバンドでビデオがレンタル出来るのならばBlu-rayのディスクなどいらないのである。今の映画の作品としてのクオリティはそこまで高くはないのだ。

もはや一流国ではない

　大田弘子経済財政担当大臣が「日本は経済で、もはや一流国ではない」と宣ったようだが、数々の売国行為で経済力を削いだ人間が口にするのは如何なものだろう。規制緩和とは聞こえが良い言葉だが、実際には日本経済の屋台骨を支えていたルールを、国際基準だとか、グローバルスタンダードという外資に都合の良いルールにいきなり変えたのだから、経済がガタガタになるのは当たり前の話なのだ。

　更に、サブプライム問題を見てみれば分かるように自国の経済崩壊を防ぐためには、どの国もなりふり構わずに政府が介入する。そういしなければ間違いなく破綻してしまうからなのだが、小泉政権は自己責任と言うお題目（勿論、どれ位銀行があくどいかのプロバカンダをマスコミに流す事も忘れなかった）の元で銀行は再編され、はっきりとロスチャイルドとロックフェラーの顔が見える状態になってしまった。

結論：国の財政を担当している人間が、他所の国の都合に合わせる経済政策を行っても一流国のままだったら、それこそ異常なのである。

ピンハネ

　派遣社員には品格があるのかも知れないが、会社には品格の欠片もない派遣業界。派遣で入ってくる金の3割以上をピンハネしていると言うのだから、まさに外道である（今どきヤクザだってそこまではあくどくはない）。実際の利益は数パーセントだと言うが、それはロクでもないもの（テレビコマーシャルなど）に金を無駄に使っているからに違いない。

結論：フルキャストやグッドウィルのようにヤクザな会社に認可を与えたのが、そもそもの間違い。間違えたのは仕方ないにしても、そのままにして置くのはどういう魂胆なのだろう。ピンハネをされていたのでは格差は広がるばかりなのである。

MacBook Airから分かる事

　MacBook Airは、かつて失敗したG4 Cubeと同じカテゴリーに入る製品だ（勿論、G4 Cubeと比べれば大分リーズナブルだが）。1台しかMacを所有しないような人が、メインで使うマシーンではないと言う事だ。MacBook Airは外に出る時に使うおしゃれなMacを別に持つ贅沢を許される人の持ち物。私のような貧乏人はやっぱりMacBook Proを買う事になりそうだ。

　さて本題に戻るが、それでは何がAirからわかるのか。それは、多くの人が書いているようにMacBook Airの基盤を持ってすれば、タブレットもUMCも既に可能だと言う事だ。それをしないのは、話題にはなるがちっとも需要のない商品を作るほど今のAppleは暇じゃないと言う事だ。タブレットやUMCというのは、あくまでもニッチな商品。決して（今すぐに）メインストリームになるようなものではない。そりゃ、作れば買う人がいない訳ではないだろうが、それがiPodのように化けるとは到底思えないのである。

結論：あれだけ小さい基盤で数多のPCメーカーよりも高性能なノートPCを作れると言う事は、UMCの様な商品がメインに出てくれば何時でも迎撃出来ると言う事である。そんな時代が来ないとしてもiPod touchの進化の助けにはなるのである。

改革とは

　改革とは、本当良いものなのだろうか？

結論：改革とはそれを主導した人にとっては、間違いなくとっても良いものである。その他の人にとって良いかどうかは、それを主導した人が良い人かどうかに掛かっている。今回は、それが極悪人だったと言うだけの話だ。

人員削減

　アメリカの大手金融機関は、サブプライム問題に対処するために大幅なリストラを行うようである。これで更に景気は悪く（恐らく米国経済の終焉）なるんだろうな。

結論：サブプライム問題が起きたのは、人が多かったからじゃなく、間違った事（手の込んだインチキ）をしたからなんだけどな。

景気の悪い時に増税する奴はいない

　と、見出しのように言いたいのだが、日本政府は自分の財布の事（財政とか言うらしい）しか、考えないボンクラが動かしているようである。それとも本当は、日本の税収入はGDPより大きいとでも考えているのだろうか。少なくとも、私はそんな話を聞いた事はない（どこぞに埋蔵金と言うのがあるらしいが）。

　景気が悪いとはお金が世の中で回らない事をさす。要は単純に市場に出回るお金が少ないということだ。それなのに政府は税金を上げるなどと馬鹿な事を言っている。それも、魂を悪魔に売り渡したお陰で未曾有の利益を上げている大企業でなく個人から巻き上げようと言うのだ。

　勿論、法人の利益に上限と言うものを規定して、それを越えた利益は従業員に出さなければ行けない（出さなければ全て国庫に納める）などという法律を施行してくれるならば、所得税が上がろうと一向に構わないのだが、格差社会（勝手になったそう訳ではなく、無理やりそうしたのだ）と言う名の人切り社会にした上で、増税しようと言うのだから大したものである。

結論：減税が出来ないのならばいっその事、大幅増税でも（所得税も法人税も）して、頭割りで全国民に均等に配分すれば景気は簡単に良くなるのである。そんなことをしたら皆、海外に逃げ出すって？
前にも書いたと思うがそんな奴らがいなくなった方が、日本は良い国になるのである。

大前研一はテクノロジー音痴？

　大前研一氏の考え方は嫌いな方じゃないが、時にはえっと思うようなことを書く事がある。今回の話はそう言う話題である。

　2007年を振替ってかかれた文章なのだが、そのネタがiPhoneとWiMaxなのだ。曰くiPhoneは日本では、大して成功しないのではないか。その理由は日本の携帯はもっと多くの機能を持っているというのだ（使い切れないくらいの機能と書いているが、使い切らないと言う事は必要ないと言う事だ）。更に親指入力が出来ない（こんなものが理由になるのならば、日本のPCは全て数字キーボードしか無い筈だ）から日本では受け入れられないとまで書いている。

　正直どこかの携帯メーカーのコンサルタントでもしているのかなとちょっと心配だ。その上で着うたや着うたフルがあるから携帯にiPod機能いらないという（どうやら着うたフルがいくらするかしらないらしい）。そして、NTTが独占契約するのならば成功はしないと言うのだ。以上のように、この問題に関する大前氏の判断は、かなり的外れなのだ。

　その上で、日本ではWiMaxの出る幕があるのかと更に続く。3GがありWiFiがあるのだからMobile WiMaxなど無くても良いと言うのだ。さあiPhoneの真の力を知っている方ならば、薄々気付いている事なんだが、日本の携帯には出来ないがiPhoneに出来る機能がそこに隠されているのだ。日本にiPhoneが登場する時には当然3G対応の端末として登場する訳だが、基本的にiPhoneはiモードを使わない（正確には使えないなのか）。ここが大事なのだが、全てのプロトコルはインターネット標準であり、3Gと同時にWiFiもBluetoothも持っている。そして、その中に組み込まれているソフトは柔軟に書き換える事が出来るのだ。iChatにSkypeと同じようにIPフォンに電話を掛けるソフト（それはSkyPeかも知れない）を加えれば（恐らく後数年で電話は全てIPフォンになる）、何も3Gの電波を使わずに電話として使える端末になってしまうのだ。

　Appleは既に、そう言った部分も押えている。そこまで知った上でiPhoneを判断しなければ、大前研一氏のように判断を誤ってしまうのだ。

結論：3GでAppleがDoCoMoと組む理由は、通信網として現状ではWiFiやWiMaxよりもカバーされている範囲が大きいからで、DoCoMoが携帯キャリアだからな訳ではない。それは日本以外の国でも同様だろう。例えばネットワークをカバーする範囲がFonの方が大きいならば、迷わずFonに乗り換えるだけなのである。その時に独占キャリアがわめいてみてもJobsは、”携帯電話会社以外と組むのは独占契約違反ではに”と答えておしまいなのである。

MicrosoftがLogitechを買収？

　MicrosoftがLogitech（日本のロジテックのことではない）を買収するのではないかという噂が出ている。中にはこれでMicrosoftがXboxやZuneを後押ししてAppleの強力なライバルになるのでは無いかと素っとぼけたことを抜かす馬鹿（Enderle Groupの主席アナリスト、ロブ・エンダール氏のこと）がいたりするようだが、どう考えてても今迄よりも格好の良いマウスが出るくらいの話と考えるべきだろう。何故ならば、iPodが売れている理由は周辺装置があるからではなく、iPodが売れているから周辺機器が数多く出ているだけの話。本末転倒に気がつかない位に頭の中がひっくり返っているのだ。

結論：Zuneが売れないのは単純にiPodよりも商品に魅力がない（ソフトウェアに魂がない）だけなのである。そりゃLogitechの方がMicrosoftよりは、ましなハードウェアを作る技術力はあるだろうが、Appleのようなソフトウェアを作る能力はない。今、Microsoftで問題なのはハードではなくソフトウェア開発能力の部分なのである。

やっぱりキーワードはAirだった

　世間では、MacBook Airの発表が一番の目玉だと捉えられている（確かにそうなのだが）が、それよりも凄い発表は一番地味に思えるAppleTVのファームウェアの更新やTime Capsuleなのである。AppleTVのどこが凄いのかと言われて、ビデオがレンタルされるようになったからなどと答えただけで納得する人は多くはないだろう。当然、私もそんな話では納得しない。それでは何処が凄いのだと再度質問をされそうなので、結論を言ってしまえば、パソコン（Mac）ではないハードウェアでまた家庭に入り込む商品が登場したと言う事なのだ。そして、その中で動いているのは間違いなくOSXだと言う事だ。

　今迄、Apple（勿論Jobs）は家電用のOSXを出すなどと一度も発言したことはない。勿論、ハッカー達はAppleから出る商品をハックし、その中で動いているOSがOSXである事は既に明らかになっているが、今回AppleTVのファームウェアのバージョンアップが発表されるまでは、それはあくまでもMacを補完する周辺装置と言う意味合いの物に過ぎなかった。ところが、私が予想していたようにAppleTVは、HDフォーマット（残念ながらフルハイビジョンではなかった）の映画を単体でiTunes Storeから取りこめる（それもストリーミングで）ようになった。当然、iTunesを使えばPCとの連携はMacを使うのと変わりない。そればかりか、AppleTVとiPod touchやiPhone（勿論他の機器も）が連携を取る世界が目の前に広がり始めている。それが明らかになったMac Worldだったのである。

　MacBook Airが、プロダクトとして成功しようが失敗しようが（成功すると思うが）、OSXが汎用化可能な柔軟なシステムであって、それが様々な機器に組み込まれると言う事実が大切なのである。更に組み込まれるとは言ってもそれは焼き付けられている（変更不能）わけではなく常にMac OSXの進化に合わせてAppleTVの様に全く新しい用途を与える事が出来る形で提供されることに意味があるのだ。

結論：Airとは、OSXがまるで空気のように色々な機器の中に組み込まれ（汎用化）ていき、それはAir（ワイアレス）を媒介にして連動すると言うことなのである。

改革が遅れているから株が下がる？

　世の中には、日本の株が下がるのは”改革が遅い”からだという世迷い言（妄言）を、平気でホザク売国奴がいる。ご丁寧な事に天下のNHKが、そんな馬鹿げた言い草を公共の電波で流したようである。流石はインサイダーで儲ける文化を持ったテレビ局。株屋の怨嗟を真摯に受けとめる土壌があるのだろう。

　規制緩和（これが改革なのか）が進まない日本市場には魅力がないから株が下がるのだと言う理屈を、モルガン・スタンレー証券のロバート・フェルドマン（植草氏のいなくなったWBSはどうしようもない）や竹中平蔵のような売国学者の口から言わせて、さもそれが権威のある物（正しい理屈）であるように見せようとしているが、飛んだお笑い草だ。

　そもそも規制を緩和した（しつこいがこんなものは改革ではない）ために、ヤクザな金が大量に入ってくるようになり、株の乱高下が始った訳であって今下がっているということはヤクザな金が逃げているか、誰かが空売り（これには多少の規制が加わっている）を掛けているからなのである。

　本当に売国奴が目指す改革を行ったりしたら行き着く先は今のアメリカなのである。

結論：株が下がっているのはヤクザな金が株式市場に流れてきていない（ジャスダックやマザーズなどからは逃げ出している）だけである。株価を本当に安定させたかったら、減税、企業利益の社員への還元（株主は配当などで株を買うほどお人好しではない）、社会インフラの整備を同時に行えば良いのだ。これは植草さんの言っていた事なのである。

テレビとパソコンは競合するか

　日経が大晦日の新聞の記事に、インターネットとテレビが競合するという様な事が書いてあったそうだ（私は日経のように信用のならない新聞は一切見ないのだが）。実際の調査結果を見ると、ゴールデンタイムにPCとテレビを同時に見ている（少なくともテレビは点けっ放し）と言う答えが一番多いので、テレビとPCが競合などしていないと判断するのが正しいのだが、広告代の一番高い時間帯に代理店に一銭も落ちないネットなど見られては困るという本心が見えているようで非常に興味深かった。

　テレビとビデオゲームは競合するが、少なくともテレビ内蔵のPCか、PC内蔵のテレビしか存在しないと言う家庭でない限り、テレビとPCによるチャネル争いなど発生しない。もし競合が起きるとするならば、放送がネットに統合されトラフィックが以上に増えネットがパンクするような状況になった時だろう。

結論：PCは何時でも自由に情報にアクセス出来るツール。垂れ流しメディアであるテレビを見ないでPCを操作するのだとしたら、それはテレビ番組に見るだけの価値がないだけの話である。

CO2から液体燃料を作る

　太陽光の熱を利用してCO2から炭化水素を作りだし、それを元にエタノールを作る（将来はガソリンを目指す）という実験がアメリカで行われているようだ。すっかり市民権を得た（皮肉だ）CO2による地球温暖化説が後押ししてこのプロジェクトが可能になったのだろう。しかし、地球温暖化ではすっかり問題児扱いされているCO2だが、これを燃料に出来るほど大気中からかき集めると言うのは如何なものだろう。窒素ならば腐るほど大気中から抽出可能だが、僅か0.035％しか含まれていないものを原料にしようと言うのは（そりゃレアメタルよりは多いが）、効率が悪いのではないだろうか。そんなことを考えるくらいならば、ほぼ無限と言える水から酸素と水素を抽出し、それを燃やすと言うサイクルをシステム化する方がよっぽど理にかなっていると思うのだが...

結論：前にも書いたと思うが、そんなことをされたのでは国際金融資本が飯の食い上げになってしまうのである。だから、やっちゃいけないのだ（長生きしたかったらね）。

マネー・ゲーム 〜その２〜

　さて前回に引き続いて性懲りもなく書いてみたい。世の中で陰謀と言われている物の中には、色々な怪しい集団の名前が出てくるのが常である。しかし、だからと言ってそれがごく一部のテロリストだけが行っているなどと考えていたのでは物事の本質を見失ってしまうのである。と言う訳で今回は過去のマネー・ゲームを追ってみたい。

マネー・ゲームのコマ
日本のバブル経済：失われた10年（もうそれ以上だが）から未だに完全復帰していない日本。バブル期にはアメリカの魂（映画会社やロックフェラーセンター）を買った日本の企業の膨らんだ経済を様々な難癖を付けて見事に破壊した。銀行の資産が棄損し始めた時に時価会計だ、BIS規制だと経済崩壊のステップを加速させたのは何処の誰だったのだろう。胴元：ロックフェラーとロスチャイルド。
独立戦争：フランスとイギリスによるアメリカを舞台にした英仏代理戦争。結果的にアメリカは英国から独立する事になったが、アメリカを支援したフランス経済が破綻し、ブルボン王朝が終焉する。胴元：ロスチャイルド？。
フランス革命：フランス革命の原因がアメリカの独立戦争への資金援助による経済の疲弊とも言われる。当然、ナポレオンとブルボン両方に資金援助をしたのはロスチャイルドである。胴元：ロスチャイルド。
ナポレオン戦争：英仏両国に、英国、フランスのロスチャイルドが同時に資金援助。ロイターと協力した情報操作によってタダ同然になった英国債を買い占めロスチャイルドが英国の支配者となる。これで、味を占めたロスチャイルドは世界制覇を真剣に目指すようになる。胴元：ロスチャイルド。
ロシア革命：何処の馬の骨かよく分からないニコライ2世（エカテリーナのところでロマノフ家とは、男系としては一度完全に切れている）の時にロシア帝国を崩壊させたのだが、そのために動いた連中はまごう事無きロシア貴族（レーニンさえも）。極東への軍の派遣（日露戦争。日本へは戦費の援助）で経済を圧迫し社会不安を煽ったのである。日本に対する資金繰りに協力したジェイコブ・シフはロスチャイルドのアメリカでの代理人の一人だった。一般的にロシア革命によってロシア国内の石油利権を失ったロスチャイルドが被害を受けたと言う話になっているが、革命後に油田利権を握ったのは貴族階級と旧支配者だった。胴元：ロスチャイルド。
南北戦争：英国から独立したアメリカ再乗っ取りのために仕掛けられた戦争。国家負債のための利子付き債権の発行の立案を拒んだリンカーン大統領を暗殺し、アンドリュー・ジョンソンは、即座に同法案に署名している。｢利子付き債権」を引き受けたのはロスチャイルドを中心としたユダヤ金融資本で、米国を乗っ取る足がかりを持ったことになる。胴元：ロスチャイルド。
リンカーン暗殺：国家負債のための利子付き債権の発行の立案を拒み、合衆国政府発行の紙幣を作ったために暗殺される。胴元：ロスチャイルド。
ケネディ暗殺：ＦＲＢ抜きで通貨を発行する権限を政府に与えるExecutive Order 11110に署名。これにより、11月22日に暗殺される。なお、Executive Order 11110は今でも有効だが、それを行使した大統領はいない。胴元：ロックフェラーとロスチャイルド。
ナチス・ドイツ：シオニズム運動のために国際金融資本は資金を提供。第一次世界大戦で崩壊した筈のドイツ経済が急激に復興した裏にはアメリカとヨーロッパ金融資本が付いていたのである。ヒトラーがユダヤ系であったかどうかは不明だし、その部下達がユダヤ系であると言われているが、人種や宗教がユダヤであろうが無かろうが、シオニズムとナチズムはユダヤ人を利用したプロパガンダの双子の兄弟（父親は同じ）なのである。要はヨーロッパ各地に分散していたユダヤ人（アシュケナジもセファラディも）をイスラエル隔離しようと言う政策である。何故そんなことをするかと言えばロスチャイルドがユダヤ人を騙るフランキストだと正当ユダヤ人は知っているからである。胴元：ロスチャイルドとロックフェラー。

　これじゃあ、陰謀論だって。とんでもない、純然たる世界支配のための経済政策。そのためには、良い国も悪い国もない。中央銀行（紙幣を発行する民間銀行）を無くそうと言うのが一番の犯罪になるだけである。

結論：まだ書き足りないような気がする。

金利を下げたら...

　FRBは大幅な金利引き下げと言うカンフル剤を使って経済崩壊を止めようとしている。しかし、日本とは違い海外から流入してくる資金だけを頼りに成長を続けていたアメリカが、そんなことをすればたった一つの間抜けな国（我が国だ）を除いて資金を引き上げるに決まっている。たちまち基軸通貨としての価値を失い、結果的に経済は崩壊してしまうのである。

　マスコミはドバイやシンガポール、中国の政府系ファンドが動いていると言うが、その金の出所は日本（またしても円キャリー）。殆ど金利無しで借りた金を10％以上の金利で貸そうと言うのだから大したものだ。日本は、自分たちがやられたのと同様に、アメリカの経済が底値を売ったところで助け船を出してやれば良いのである。

結論：ここのところのアメリカ経済の動きを見ていると、どうも国際金融資本はそろそろアメリカの賭場を手仕舞いしようとしているようである。そんな時に手を出すのは思慮がたらないのだ。

延べ板ばかりが金じゃない

　最近俄に騒がれ始めた希少金属。特に金などが暴騰しているせいで話題になっている訳だ。そして、常套句として上がってくるのは日本には希少金属がないと言う話。しかし、きちんと調べれば日本は資源大国だというのだ（本当かどうかの確証はないが）。

　日本国内にある金の総量は6,800トンで世界の埋蔵量の16％に相当し、時価20兆円相当。銀は6万トンで埋蔵量の23％、インジウム（最近話題の希少金属）は1,700トンで埋蔵量の61％。勿論地金の形でそこいらに転がっている訳ではないのだが...

　要は日本の家電製品などの中に組み込まれている電子部品に形を変えて存在している訳だが、だとすれば廃棄される電子部品から、これらの希少金属を回収するのは大事な国策になるだろう。希少金属が産出される鉱山を持たない我が国は、廃棄される家電品が海外に流出する事がないように国内での再処理を国が率先して始めなければ行けないのである。

結論：宝の山は意外なところに隠れているのである。

オリンピックも日本でやった方が...

　今年めでたく開催が予定されている北京五輪。前々から大気や食料を不安視されると言う体たらくな訳だが、どうやら賞味期限問題がボロボロと飛び出した日本の方が余程ましと皆さんお考えのようで、開催前の合宿は安全な日本で行おうということらしい。

　当事者ではないので本当のことは知らないが、北京大使館に駐在していた外務官僚が立て続けで肺ガンで死んだとか、大気汚染でまともに呼吸が出来ないとかの良くない話ならいくらでも聞くし、まともな中国人（金持ちの事）なら中国製の食品は食べないと言うのでは話にならないのである。

結論：合宿なんて言っていないで、そのまま日本で競技をやるって言うのはどうでしょう。場所がないって、どこでもいいじゃないそんなものは。それにしても、20カ国以上が日本で合宿ということは、地方都市にとってはまさに特需。上海万博も日本に宿泊なんて言うのはどうでしょう。

国民党躍進

　すっかり勢いの無くなっていた民新党が総崩れを起こして国民党が３分の２を抑えると言う状態になった。中国からの独立から現状の是認（実質的に台湾は中国の統治下にはない）へと進もうとしていた矢先だけに大きな後退と言えるだろう。共産党に追われて国民党が台湾に逃げ込んだ時から続いているどちらが本当の中国なのかと言う問題は、既に決着が着いている（それぞれ別の国？）筈なのだが、国民党は台湾は中国の一部だという認識で進もうとしている。

　外省人達が台湾を中共に売り渡そうとしているという捉え方が一般的だが、私は全く違う捉え方をしている。何故国民党は中国は一つだと言う事を認めるのかと言えば、いずれ中共は崩壊する。その時に民新党のように台湾は独自の国家と自ら認めてしまっていたのでは、中国を自国として国民党が再度支配する事は出来なくなってしまう。正式な統一は先送り（統一する時は国民党が大陸を支配するのだ）して中共の崩壊を待つと言う考えなのじゃないかと言う事だ。

結論：勿論、そんな馬鹿げた考えは無いのかも知れないが、世の中は国際金融資本の思惑で動くものである。明らかに敗走兵であった国民党が、いつまでもいつかは大陸に戻ると考えていた裏には、そういった約束があったような気がするのである。

キーワードはAir

　MWSFのキーワードはバナーにも書かれているAir。それが何を意味するかは15日（日本時間で16日の深夜）に明らかになる訳だが、勝手に妄想する事は出来るので、いくつか考えてみたい。

妄想
その１：いくつか目撃例の出ているモバイル機器の大きさは13インチ（10インチ以下ではない）である。もしも、それが新しいノートブックだとすれば日本人が欲しいと考えているサブノートではなくultraスリムノートになる。光学デバイスは外付けになるとされているが、まさかAppleが外付けデバイスをケーブルで繋ぐとは思えない。ワイヤレス（IEEE802.11n）で使えるドライブになるのではないか？更に一歩進めてキーボードも外付け（ワイヤレス）で、キーボードがない場合にはソフトウェアキーボード（当然タッチスクリーン）で入力。マシーン名は、Mac Air？
その２：今度のAppleTVは、iPhoneやiPod Touchと同じようにOSXのサブセット＋アプリケーションの構成になりMac無しでiTunes Storeにアクセスしビデオのレンタルが行えるのではないか（当然iTunesと完全同期）？更に一歩進めてAppleTVはデジタルメディアのホームサーバになる。500ギガ位のHDDを搭載し、fairPlayを仕込んだDVDをAppleTVでリッピングしてMacのiTunesにワイヤレス（IEEE802.11n）で転送する機能も持たせる。AppleTV Extreme。
その３：iPhone 3G。3Gに準拠しただけだはなく、WiFiを使ったIPフォン機能を搭載。iChatなどのアプリケーションとの通話が可能になる。
その４：Starbucksで始っているBGMのダウンロード販売。それが他の小売店にも広がるのではないか？欲しいと思ったその場で、iPhoneやiPod touchを使って音楽を購入出来るのである。

結論：まだ時期尚早といえるものもあるかも知れないが、OSXのサブセットが組み込まれた商品群が用意されれば、Macの仕事だったものを役割分担して互いに補えるようになる。勿論今迄通りにMacを中心に使う事も可能だが、ビデオを借りたい時にテレビと、そこにつながったAppleTVだけで行える方が理にかなっているのである（但しアメリカのインフラはそこまで行ってはいないが）。

マネー・ゲーム 〜その１〜

　石油の高騰もサブプライムによるCDOの崩壊も、加えてパキスタンもアフガン、イラク、イラン、北朝鮮も単なるマネーゲームのコマに過ぎない。石油やサブプライムはマネー・ゲームと捉えやすいかも知れない（実際に世界経済がおかしくなっているから）が、世界中の紛争も結局、マネー・ゲームプレイヤーに利用されているだけ。

　それが、分かっていてもその金額があまりに大きい（尚且つ、同じ連中が実態経済のオーナーだから）ので誰もそのゲームをやめさせる事が出来ないのだ。

マネー・ゲームのコマ
石油：実需とは関係のない先物取引で吊り上がった価格で石油を取引。先物で儲け、実需でも儲かる。もしも、先物で儲けようと馬鹿（当然、胴元でない連中）が金を注ぎ込めばいきなりショートで賭場をひっくり返すのだ。胴元：ロスチャイルドとロックフェラー。
CDO：遂にFOMCが一気に0.75％も引き下げる自体になってしまったようだが、日銀の2度にわたる金利引上げ（内容ではなく円キャリーが出来なくなると言うシグナル）で一気にサブプライム問題が表に出てしまうとは思ってもいなかったとでも言うのだろうか。当然日本銀行の真の支配者であるロスチャイルドが胴元。
金：昨年から異常に上昇していたのだが、サブプライム問題が発生する前から仕込みを負えていた胴元たちは、サブプライムの負債をカバーするために流れ込んでくるであろう連中の金を巻き上げるだけである。胴元：ロスチャイルド。
二酸化炭素：二酸化炭素の排出権という新手の詐欺を考え出した奴はまさに守銭奴。恐らく黒点活動が原因である気温の上昇を二酸化炭素のせいにして、バイオ燃料だ、原子力だと盛り上げて儲けようと言う魂胆が見え見えである。その上で排出権取引などと言う権利ビジネスでも金をせびろうと言うのだから恐れ入ったもである。胴元：ロスチャイルド。
地球温暖化：フロンの時代からそうだが、代替えの技術を開発しなければいけないとか言いながら、開発されたものはフロン以上に温室効果が高かったりする。地球温暖化で騒ぐ以前に大騒ぎしていたオゾン層の破壊と言うフロン問題はどこへいってしまったのだろう。フロン代替えで誰が儲けたかと言えばフロンを開発したデュポンなのである。胴元：ロスチャイルド。
アフガン：カスピ海の地下資源を迂回するパイプラインを引きたかった米国メジャー。クビを縦に振らないタリバンを潰すために911の濡れ衣を着せる。胴元：ロックフェラー。
イラク：EUと手を組み（ユーロで決裁）石油取引を行った事に対しアメリカが激怒。いきなり責める理由がないため降って湧いた911の濡れ衣を着せてイラクを攻撃。胴元：ロックフェラー。

　次回に続くかも？

結論：数々の大戦を演出してきた胴元たちにとって国の一つや二つをコマに使うのは朝飯前なのである。今回の例を見れば分かるように最近のロックフェラーは粗っぽさが目に付くのである。

去るものは負わず？

　ビルゲイツが、完全にMicrosoftを離れるこの時期に続々と幹部の退社が続くようである。ゲーム担当だったピーター・ムーアが去るかと思っていたら、ビジネス部門担当のジェフ・レイクスも退社。去年はZune担当も辞めているし（これは、クビか）、もうMBU（Macintosh・ビジネス・ユニット）以外に面白い職場がないんじゃないのという調子である。MBUは実績さえ残せば、Microsoft無き後上手くすればAppleに...iWorkチームの方が優秀か。

結論：船が沈み始めている事を知っている人達は早々と下船してしまうのである。去ったものは潰れたって責任を負わないで済むのだ。

与太話扱い？

　国会で911の陰謀について民主党議員（藤田幸久議員）が質問した（NHKは生だったので放送された）が、どのマスコミも取り上げなかったようである。不味いのは分かるが、それにしても無反応ってのはないんじゃないの。

結論：思い切って、サバタイとかフランキストの話にしちゃったらどうだろう。同じ与太扱いされるなら、それ位大きな方が良いような気がする。だって、辿って行けばそこに行っちゃうんだから...

Mac Proが先に発表された訳

　他のメーカーであれば超弩級マシーンであるMac Proを、Mac EXPOで発表しない筈はないのだが今回のAppleの対応をみれば分かるように、あくまでも単なるバンプアップ（例え処理速度が2倍になろうとも）として扱った。それならば、CPUの置換が同様に行われるであろうMacBook Proや、MacBookを先行して発表しない理由があるということだ。

　全く新たな製品はEXPOで発表されるのが恒例になっている。噂になっているサブ・ノートや、タブレットPC（でかいiPodと言うのもあり得る）は、明らかにモバイルMacのラインに繋がる商品。だからこそ、ノートブックのリプレース（筐体が変更になる？）に合わせて大々的に発表する効果を狙って、先行発表されなかったのだろう（勿論、CPUが間に合わなかったと言うのもあり得るが）。

　同様に勘ぐると、iTunes Storeでビデオレンタルが開始されると言う話が漏れ伝えて流れていることが妙に気になる。通常、Apple（Jobs）は、サービスが開始されていない物や新製品に関する報道が流れる事を非常に気にする（例え相手がウォールストリートジャーナルであっても）のに、今回は鷹揚に構えている様に見て取れる。要は、今回のiTunes絡みの本当の目玉はビデオレンタルではないのではないかと言う事だ。ブロードバンド化が貧弱なアメリカでは難しいのだが、現行のフォーマット（サイズ）とは違うフォーマット（フルＨＤ）での配信をいよいよスタートするのではないかという事だ。

　実は、もう何年も前から（ビデオを販売する前から）同じ事を繰返し書いているので、いつかは当りになるのだろうが、そろそろ潮時のような気がする。

結論：Blu-ray（HD DVDのフォーマットとしては勝ちそうなのに）がオプションにない事がそれを暗示しているように思えるのである。Blu-rayは必要ないと宣言しているように...

日本の平和外交の正体

　憲法にも謳われているように、日本の外交の基本方針はどこの国とでも仲良くすると言うことだ。そう言う意味では北朝鮮であろうが、中国であろうが、韓国であろうが、アメリカであろうが分け隔てなく仲良くしなければいけないし、少なくとも害務省（他所の国では外務省なのだろうが）はそのようにしているとしか思えない。

　しかし、この素晴らしい外交方針が成り立つためには全ての国が善人であるという前提条件がない限りモラルのない、反道徳的な行為になってしまう。つまり、誘拐犯であろうが、詐欺師であろうが、基地外であろうが、暴力団であろうが分け隔てなく仲良くすると宣言しているのと同じだと言う事だ。それも顔を合わせれば挨拶をすると言うのではなく、こっそり金を送金したり、大ぴらに金を貸したり、手形を預かったりしてあげると言うのだ。それが、戦後の日本の実態なのだ。それは、矜持も倫理もない事なかれ主義であり、そこに実現されている平和などみかじめ料を払ってヤクザに守ってもらっていたのと同程度の事だったのだ。

結論：戦争をしろなどと言う気はないが毛頭ないが、相手（アメリカ）がゴロツキだとわかっていながら愛想笑いですり寄ってどんな悪い事をしても一切批判をしないというのでは、戦前の日本以下なのは間違いない。そんな状態を守れというサヨクはヤクザ以下の生き物である。どんなに偉そうな事を言ったって、自分だけ良ければそれで良い輩なのだ。

科学的態度とは

　しつこいと言われようと許しがたい事は何度も書かなければいけない。例の二酸化炭素と地球温暖化だ。私は、別に二酸化炭素が増えていないとは考えていないが、それと地球温暖化には科学的な因果関係はないと考えている。何故ならば地球が温暖化しているという科学的根拠がないからだ。

認められる事実
その１：大気中の二酸化炭素量は増えている。但しそれは基準を近代以降に置いているからであって、一番多かったと考えられているジュラ紀や白亜紀と比較したら誤差範囲にも入らない僅かな増加に過ぎない。
その２：環境破壊は進んでいる。森林破壊、水質汚染、大気汚染は間違いなく進んでいる。特にアジアでは中国の経済発展（経済暴走）によって信じられないスピード（そうは言っても中国人が滅亡するほどではないから困る）で進んでいる。
その３：太陽の黒点活動が活発期には入った。だから、ここ最近の気候変動がおかしな事になっているのである。二酸化炭素と黒点活動とどちらの方がウェイトが高いかをまず考えるべきである。要は、黒点の所為にだと言ったら日傘と日焼け止めくらいしか売れないだけの話である。

認められない事実
その１：地球は温暖化している。地球の温暖化や寒冷化のスパンは数万年単位で見るものであってたかだか数十年を問題にしても始らない。現に70年位前は今よりももっと平均気温が高かったが、それが人類のせいだろうか。人類のせいならば、ずっと右肩上がりでなければおかしな話になる。
その２：氷河が溶けて海面が上昇する。全ての氷河が溶け始めていると言う事実はないので、どこかの氷河が溶けただけで海面が上昇するというのはおかしい。現に南極の氷河が溶けているというが、南極の別の地域の氷河は大きくなっている。同様に地球総体で考えれば大きな変化は起こしていない可能性がある。これは、どこかの国が冷害になった年に、別の所は猛暑で干ばつになるのと同じ事である。
その３：海面温度が上昇している。日本近海は確かにそうだが下がっているところもある。つまり上がっているところだけを恣意的に集めてデータ化すれば上昇している事になるし、下がっているところだけを同様にデータ化すれば下降している事になるだけの話だ。
その４：石油が数十年で枯渇する。現在の埋蔵量しか見つからなければそうかも知れないが、現在使用されていないオイル・サンドやオイル・シェルなどはいくらでもあるし、まだ発見されていない油床はいくらでもある。いずれはなくなる恐れはあるが、それが数十年と言う事はない。

結論：昔からそうなのだが、プロパガンダに使われるデマゴーグに信憑性を持たせる為に恣意的な物理データ（実験科学的見地から見たら科学的根拠のないデータ）が使われる。科学的態度と言うのはプロバカンダ（経済的利益）に左右されずに事実を公表する事である。

PS3では商売にならない

　バンダイナムコがPS3用に開発したガンダム無双をPS2に移植する。こんなことは異例中の異例。それほどPS3は売れていないということだ。PS3用のゲームの開発には多額の資金が必要だが、それをPS３では回収できなかったということなのだ。

結論：メーカーだってPS3と心中する気はない（心中するにも、もう久夛良木さんもいないし）。保険くらい（掛け捨てにしては掛け金がでか過ぎるように思うが）掛けたくなるだろう。

やっぱり

　ニュー・ハンプシャーの予備選の結果は共和党がマッケインで、民主党がヒラリー。この前に書いた通りになった。別に私が独自に分析したのではなく一番確かだと判断したサイトの予想通りだった訳なので大した事ではない。逆に言えば事前調査でオバマが大差で勝つとかき立てたマスコミが、大ボケなだけなのだ。

結論：日本人がいくら騒いだって、結果を変える事は出来ない。要は、誰が大統領になるかで戦略を立てなければいけないと言う話なのである。その割りにはお前が騒いでるじゃないかって？基本的に民主党（特にヒラリーは）嫌いなんだから仕方ないのだ。

単なる時間の問題

　CDOを賞味期限を偽った赤福と、賞味期限切れの幕の内弁当を例に説明しているサイトがあった。曰く赤福だけで出来ていたならばどれ位喰えば腹を下すかが分かったのに、色んなものが入っていて、何がどれ位傷んでいるかが分からなかったからCDOの問題は大きいのだと言う話だ。

結論：CDOに何が入っているかが分からなかったと言うのは正しいが、元々腐っていたサブプライムを混ぜたのだから他の食材が腐る事は時間の問題だったのだ。

対照的な戦略

　FOXがDVDにiPod、iTunesへのデータ変換機能を付けると言う時代に、片やSONYは七面倒臭い方法でDRM無し楽曲を販売するという。

　専用のカードを購入した上で、専用のサイトから音楽を買うなどと言う事を何処の誰が望んでいると言うのだろう（SONY以外にそんなことを望む筈はない）。昨日私のblogにコメントを頂いたかずさんのblogにも書かれていたように、アリバイ作りとしか思えないだろう。

　全く楽曲を提供していない日本とは違い、アメリカではiTunes Storeで販売を行っているSONYが、本当にDRMなしで販売する気があるのならばiTunes Storeや既存のダウンロードストアで販売すれば良いだけの話なのだ。

結論：どうしてこう往生際が悪いのだろう。他の家電メーカーのように、コンテンツを捨てる（松下、東芝）かハードを捨てるかを決断しないと共倒れになってしまうのだ。Appleが強気でシステムを作れるのはコンテンツホルダーではないからなのである。

竹中平蔵と言う腹話術人形

　竹中平蔵と言う、昔いっこく堂という腹話術芸人が使っていた人形（後にロックフェラーに譲られてロックフェラーが腹話術で盛んに使っている）が、また最近、ピン（人形だけで）でテレビに出てきて余計な事を勝手に口走っているようだ。

　曰く、消費税増税は反対（5％にしたのはこの人形だ）だの、インフレターゲットを取り入れて内需拡大が必要（これをこの人形に言ったためにパンツに手を入れる羽目になった経済学者を知っている）だの、政府系ファンドを作れ（郵貯だけでは不足らしい）だのと、小泉内閣で自分がやった事を全否定する発言（御免、腹話術人形は、実際には口パクか）を平気でしているのだ。

結論：どうせ竹中平蔵は腹話術の人形（心はない）。本当に声を出しているのが誰かを調べてから話の内容を吟味しないといけないのである。

反捕鯨に物申す

　クジラを食わなくても生活出来る現在、捕鯨推進を謳わなくても良いとは思うが、だからと言って反捕鯨論者のエキセントリックな論調は捕鯨推進論者以下であることは間違いない。大体、クジラの個体数が減った最大の原因は、日本人が食いまくったからではない。石油が燃料の主流になる前に鯨油を得るために大量に殺戮したのが原因だ。そして、それを行ったのは他でもない白人だ。日本人全てがギャル曽根のようにクジラ肉を食っていると言うのならば、もしかしたら数が減るかも知れないが、みんなそんなに大食いではないのである。

　更に、言うに事欠いてクジラを殺すのはかわいそうだと言う。そんなことを言ったら豚だって、牛だって、鶏だって同じだ。それらは家畜（所有物）だから何をしても良いと言うのならば未だに奴隷制時代の感覚なのだろう（だから白子じゃない人間がどんなに死んだって気にしないのだ）。クジラは高等生物なのだから別だと言うのなら（わんぱくフリッパーの見過ぎなのだろう）、黒人やアラブ人（勿論日本人）はクジラよりも下等な生き物だと考えているに違いない。

　さて本題に戻ろう。日本人は食料としてクジラが本当に必要だろうか？恐らく現在の貿易が維持されるならばクジラは蛋白源としては珍味の類いだ。なくても困らないので嗜好品の世界だろう。ということは捕鯨を認めたとしてもクジラが絶滅するような需要は絶対にないし、ゲームでは無いので喰いもしないクジラまで殺す事はあり得ない。そこが狩猟民族には理解出来ないから、エキセントリックな事を言い出すのだ。そんな人に向かって反捕鯨は白人の人種差別運動だと抗議した日本人がいるようだが、そんなことをしても意味はないだろう。

結論：差別はいけないが、そもそもオーストラリア人は犯罪者の子孫なのである。それだけの話である。

Blu-rayが勝ったって？

　技術音痴の世界では、ワーナーがBlu-ray１本に絞ったので、HD DVDが負けてBlu-rayが勝ったとか書いている。確かに次世代DVDのフォーマットとしてはそうだろうが、どちらも五十歩百歩の技術。既にメディアとしてコンテンツを持つ時代は終ろうとしているのに、そんなことで一喜一憂する精神構造を疑わざる負えない。SDメモリでさえ既に32Gの世界。すぐにあのサイズでBlu-rayよりも大きな容量になってしまうのは間違いない。

　Blu-ray陣営を見れば今回は松下が参加しているが、松下の動きを見ていると、どうやら松下はトップを切ってBlu-rayを売り逃げる戦略をとってくる気がする（現にBlu-rayに関しては常にSONYの商品は二番煎じばかりだ）。もう一つ大事な事は、遂にAppleが全ての映画会社を口説き落としてビデオの販売とレンタルをスタートすることが確実になってきた。そのフォーマットが現行のままだと考えているとしたら、それはおめでたいとしか言い様がない。新しいMacTVの発表に合わせてフルハイビジョン化に進んでくるのは間違いないのだ。

　既にコンテンツ部門を手放した東芝（EMI）と松下。未だに抱えている（どころか巨大化している）SONY（SONY BMG）でスタンスが違うのは時代を読む目が違う。

結論：コンテンツを全く持たない事でコンテンツ・ビジネス（ポータルとして）の勝者になったAppleから、どちらが学んだかは明らかなのである。

うそ泣きとまで言われて

　ニューハンプシャーで再びオバマにリードを許したローダム（ヒラリー）。思わず涙ぐんだらしいが、マスコミに”うそ泣き”だと言われる始末。ウォールストリートの連中は去年の6月時点でデービッド・ロックフェラーのご命令通りオバマを次期大統領にする事に決めていたようなので、ローダムには崖を下り落ちるというシナリオが割り当てられていたようだ。

　今回の選挙で唯一ロックフェラーに逆らいそうなロン・ポールはネット上での支持率は断トツの80％超。連邦準備委員会制度の廃止を公約にしているので、もしも当選すれば即、事故死か暗殺が待っている。言っている事と本当にやろうとしている事が一致しているならば、ロン・ポールは、まさに古き良きアメリカを取り戻そうとしている（文字通り貧しくも逞しくだ）。

結論：色が黒かろうが悪魔に魂を売っていようが一向に構わないが、国民の為に政治をする人が大統領になってくれたら良いのだ...もちろんそれが日本人にとって良いかどうかは分からないが。

明日起きる事

　どうやら明日（８日）、久間元防衛大臣が収賄罪で逮捕されるようだ。

結論：当ったらサイゾーの特ダネである。

まともな奴もいる？

　大統領予備選挙で”泡沫”候補扱いされているロン・ポール氏はいたってまともな発言をしている。曰く、アメリカが余計なお節介をするからイスラムの過激派に狙われる（実際にはイスラムの過激派に狙わせているだが）。過激派は他の宗教にもある（例えば、サバタイ派に乗取られたプロテスタントなど）が、アメリカの支配者に従っている内はテロがないのではなくテロを問題にされないだけなのだ。

　特に第一次、二次の二度の世界大戦で漁夫の利を得たアメリカは世界中に紛争を起こす事によって繁栄すると言うビジネスモデルに従って成長を繰り返してきた。そして、そのために巻き添えになった国は、今もって紛争のただ中にある。テロリストを生み出すのは、暴力と貧困を輸出する国があるからだが、ロン・ポールはその代表がアメリカだと指摘している。

結論：ロン・ポールの主張は小さな政府に戻し、世界警察を名乗る暴力を止めろと言う事だ。そんなことをすれば中国の思う壺かも知れないが、アメリカのお節介が無くなれば、日本とロシアの同盟と言う歯止め装置がある。今以上に中国が力を付ける前にアメリカが孤立主義に戻ることで、それが可能になるのである。但し、ロン・ポールが泡沫でなくなったら”泡”のように抹殺されるだろう。

環境問題バブル

　今年は正月早々各チャンネルが、地球温暖化、環境問題と偉そうに嘘八百を並べていた。中には日テレの”地球温暖化は嘘だ”というようなまともな意見を言っている番組もあった（それはそれで何か裏がありそうだが）が、大抵は二酸化炭素が原因で温暖化して氷が溶けて、水没するという話ばかり。中にはコンビニ弁当が廃棄（焼却処分）されているのを消費者の所為にするなどというふざけたのまであったらしい（嫌いなので見なかった）。

　さて、そのコンビニ弁当が捨てられる理由を「日本人は新鮮な物しか食べないから」（要は日本人のわがまま）としたのだが、それなら賞味期限を偽っても食えるのだから良いという話とペアにしないとおかしな話。賞味期限に目くじらを立てる精神構造がコンビニの儲け主義を助長しているのだ。と書いたところで読者には意味不明。その辺りを少しだけ説明したい。

　ここで注意する点は、コンビニの弁当は時間が来ると廃棄されてしまうが、スーパーの弁当は値引きされて販売されるという事実だ。スーパーのヨーカ堂とセブンイレブンは同じグループ会社だが、弁当に対するスタンスが明らかに違う。その理由はスーパーは直営だが、コンビニはFCだと言うところに隠されている。つまりスーパーは無駄を出せば利益を失うが、コンビニは無駄が出ればロイヤルティが増えると言うシステムで動いている。弁当が１個売れた時に本部に入るロイヤルティよりも、廃棄になった時に本部に入るロイヤルティの方が多いと言う歪んだ構造になっているのだ。だから、コンビニの弁当は廃棄されるのだ。

　勿論、大スポンサーであるコンビニを悪くは言えないので消費者に責任を転嫁した訳だが、そんなことならば環境問題などと大上段に構えて番組を作らなければいいのだ。廃棄がいけないのならば賞味期限の切れた弁当は店頭でホームレスに配ったって良い筈だ。

　そう言えば似たような別の番組で、廃棄になる弁当を原料に家畜の飼料を作っているという、これまたスポンサー様々の提灯番組もあった。これはセブンイレブンじゃないのだが、人間が食べても安全だと言うことでご丁寧に喰って見せていた（馬鹿タレントは美味しいと言ってたぞ）。そんなものを喰わせたために豚が奇形になったと言う話も聞くが...

結論：マスコミの日和見が世の中をドンドンおかしな方に誘導するのである。

やっぱりバ韓国？

　世紀の基地外だった盧武鉉が消え少しはまともになったのだろうと期待していたのだが、李明博大統領の年初の発言は盧武鉉以上にいかれていたようだ。どんなに凄いかはその発言を見てもらうのが一番だ。

---引用開始
私は南北統一を目標にしない。
私はノムヒョンとは考えが違う。
私が目指すのはアジアの統一だ。
最新の歴史研究でも明らかなように、
我が民族こそがアジアの本当の盟主だ。
南北統一という概念自体が、日帝残滓であることを韓国民に理解してほしい。
私達こそがアジアの主人公であって、
他のアジア人は脇役だ。
韓国人こそがアジアで、日本はアジアの一部を支配しただけだ。
アジア統一こそが我が民族の本当の勝利だ。
我が国の若者が日本に謝罪を要求するのを、日本政府がただ謝罪すればいいと、考えを間違えることは問題だ。
我々が求めているのは言葉だけの謝罪ではないし、わずかなお金でもない。
我々が求めているのは、我が民族の最終的で完全な勝利だ。
先に述べたとおりそれはアジアの統一であり、韓民族こそがアジアの盟主であると認めろということだ。
私は我が民族のために、あらゆる手段で闘争を展開する。
日本やアメリカや中国などの、我が民族の敵達が作り上げてきた秩序は全て破壊する。
我が民族の敵達が作った勝手なルールに従うつもりはない。
法律も道徳も我が民族の勝利に貢献しないなら、それは捨てられる。
私が死んでも墓は作られない。
我が民族の勝利以外に、私に喜びもなぐさめもないからだ。
大韓民族万歳。
---ここまで

歴史的に一度もアジアの盟主になった事がない韓国が言うセリフとは到底思えない。まあ、漢字を発明したのは自分たちだなどと言う連中だから仕方ないと言えば仕方ないのだが...それにしても開いた口が...
まあこの記事はデマだとは思う。マジだったら、即精神病院行きだ。

　そうかと思えば、日本以外に頼れるものがないと分かったのかどうかは知らないが、手の平を返したように日帝時代を良かったとするドラマや映画を立て続けに作り始めているらしい。産経新聞はそれで有頂天になっているようだが、所詮は単なる事大主義。まともに相手にする手合ではないのだ。

結論：日本がイケイケドンドンの時（開戦時）には日本人の威を借り、終戦と同時に戦勝国面。朝鮮とは、昔からそう言う国なのだ。言っている事を、一々まともにとってはいけないのである。

銃が犯罪を作る訳ではない

　佐世保のような日本には珍しい事件が起きたために民主党などは銃規制で票を稼ごうとしている。銃を持つのが一般的でない日本では受け入れやすい話だが、アメリカ以上に銃の所有率の高いカナダでアメリカ以上に銃を使った犯罪の率が高いかと言えばそんなことは全く無く、銃が犯罪を犯すのではなく、人が犯罪を犯すのを証明している。同様に、国民皆兵のスイスでは各家庭に人を殺すための銃（軍用）が備え付けられているが、無差別殺人が起きたなどと言う話は一向に聞かない（スイスの事だから闇に葬っているのだろうか）。

　今回のケースはレアであるからと無規制のまま（所持を認めた後は一切のスクリーニングを行わない）にしていいとは言わないが、だからと言って銃を規制すれば良いと言う問題でもない。現に昨日起きた通り魔事件（恐らく犯人の少年は広い意味での薬中だ）は、包丁を振り回した訳で、凶器として使われたのは100円ショップで購入した包丁（だから人が死ななかったのだが）だった。良く考えてみれば（考えなくても）日本では銃を使った犯罪よりも包丁を使った事件の方が明らかに多い。ならば、包丁を規制する方が先の筈だ。

結論：事件が起きた原因はおかしな人間（両親は熱心なクリスチャンだったが、それがこう言う狂信的な事件のベースにある。神を信じているような阿呆は悪魔だって信じるのだ）を作り出す社会の方にある。社会が悪いなんてまるで小学生並み（サヨク）みたいな発言になるが、慈しみの無い（似非キリスト教には慈しみなど無い）社会は人間を畜生にしてしまうのである。社会不安が蔓延っていた戦前の不況期には今以上に凶悪犯罪が多かったのだ。

新聞が生き残る方法

　これが出来ないから間も無く滅亡する訳だが、新聞が経営として成り立たなくなった最大の理由は広告に頼った営業政策にある。そもそも現在の新聞は購読料では発行出来ないし、購読料は定期購読の勧誘費と販売店の維持費に消えてしまっている。そもそもこんなことになった原因は広告宣伝費と言う本来ジャーナリズムとは無関係な資金に経営の基盤を置くシステムにある。

　そしてより多くの広告料を吹っかけるために発行部数と言う虚数をスポンサーに提示する必要に駆られ（これは、テレビや雑誌も全く同じ構図）、”押し紙”などという読まれる事のない新聞（読むほどの内容など端からないのだが）を刷っては販売店に押し付け、新聞を必要としない家庭に購読を了解させるために（実は、定期購読料で景品を買っているだけ）景品の競争に走る。これで経営が成り立つ筈はないのだ。言いっ放しでは仕方がないので、処方せんを出しておこう。

処方せん１：民放と同じで無料にする。但し、それでは宅配など出来なくなるので販売店制度はきっぱりとやめる。資源の無駄遣いをしないためにも電子化してWebで公開するか、R25などのようなフリーペーパーにしてキオスクなどで配布する。これしか、全国紙の生き残る道はない。
処方せん２：広告を一切やめ、スポンサーではなく読者が必要としている調査報道中心の紙面作りをし、購読料だけで新聞を発行する。この方法だと全国紙など不可能。赤旗や聖教新聞のように読者を限定する専門紙や地方紙としては生き残れるかも知れない。
処方せん３：記者クラブ制度を廃止。公正取引委員会から見れば記者クラブも再販制度も明らかに独禁法違反。役人のご託宣を横並びで書くだけだから新聞に魅力がないのだ。週刊誌じゃないがそれぞれの新聞で得意分野が違えば、複数購読だってあり得るのだ。例えば経済なら朝日、国際ならば日経、社会ならば毎日、文化ならば読売という具合だ。

結論：どうでも良い記事を読むほど私は物好きではないのである。

オバマが勝った訳

　”ざまあみやがれ”の回で書いたように、ヒラリーのババアっぷりがアイオアの勝敗を決めた訳だが、それだけではなくヒラリーが嫌でオバマに投票しただけと言う消極的な理由もあるようだ。ご存知の通り、アメリカの大統領選挙は自由選挙（普通選挙）ではない。選挙人登録をしたもの以外には選挙権はなく、更に大体の州では民主党の党員は民主党の候補者に投票しなければいけない（それぞれの党の候補者を決める予備選なのだから当然だが）。だから、ヒラリーに対する批判票が、オバマに流れて勝ったというのだ。

　次（8日）の目玉となるニュー・ハンプシャーはどうかと言うと、ここはオープンプライマリー（誰に投票しても良い）なので、マッケインが断トツで勝つのではないかと言われている。そして、民主党はヒラリーが僅差で勝つ。要はヒラリーに批判的な多く有権者（党を問わず）は、マッケインを支持している人達だというのだ。その票がアイオワではオバマに流れ、ニューハンプシャーではマッケインにそのまま流れると言うのだ。

結論：この予測が本当かどうかは、ニュー・ハンプシャーの予備選で明らかになる。ヒラリーが何でそんなに嫌われているのかって、決まっているじゃないか言ってる事は別にして人間味が感じられないからだ。何で人間味が感じられないかって、悪魔に魂を売ってしまったからだよ。

コンピュータは嘘つかない

　NHKのニュース番組でコンピュータの癌の自動診断システムが紹介されたそうだが、その中で女性記者が”コンピューターはうそつかないので（がんを）見逃さないで済む”という、トンでも発言をしたそうだ。これだと人間は癌でもないのに癌だと言ったり、癌なのに癌でないと偽るという意味に取れる。そこまで酷い医者がいるのかもしれないが、通常は判断を誤るという程度だと思う。

　話を元に戻すが、確かにコンピュータは馬鹿正直にプログラムのアルゴリズム通りに癌を診断してくれるが、それは嘘をつくとかつかないというレベルの話ではない。そもそもこの発言の裏にはコンピュータには誤謬はないというトンでも思想が隠れている。はっきり言って、この発言はオカルトだ。技術過信もここ迄行くと取り返しがつかないことになる。自動診断システムはあくまでも補助器具（勿論、まともな臨床経験もない医者よりはコンピュータの方があてになるだろう）だということを分かった上で人間が判断をするしかないのだ。それだって完璧な診断など神（そんなものがいるとして）でもなければ不可能。電気がなければ使えない器械をそこまで信じちゃ行けないのだ。

　コンピュータは、正しいアルゴリズムがプログラミングされていればその通りに診断をするが、意志を持たないコンピュータに嘘を付くという芸当など不可能だ。嘘を付くコンピュータが出来たら人間など皆殺しにされてしまうのだ。

結論：嘘をつかないのはインディアンだけである。

ヒラリーが負けた訳

　アイオアでヒラリーが負けた本当の理由は知らないが、想像するに最近特に老いさらばえたのがイケナイのではないだろうか。正直、あの皺くちゃ顔じゃとてもじゃないが国を任せるとは言えないだろう。対するオバマは48歳。顔の色つやが全く違うのだ。旦那の8年間の後のブッシュの8年。もう齢60。還暦を迎えたババアには用はないのである。

結論：ブスでデブでド近眼だったローダム。整形と髪の色をブロンドにしてすっかり道が選ったが寄る年波には勝てなかったのである。例え悪魔に魂を売ったにしても...

似非科学考

　今迄に何度も書いているのでまたかと思われるかも知れないが、そのまたかである。世の中には、一見科学的根拠があるように見える（都合が良いデータを使うのだ）デマゴーグが沢山ある。中には何とか還元水みたいに農林大臣が死ぬくらいに効果の大きいもの（皮肉だ）もあるが、大抵は口から出任せに過ぎないのだ。そんなものの中から皆が鵜呑みにしているデマを厳選してみたい。

デマゴーグ１：二酸化炭素は地球を温暖化する。大気中に僅か0.035％しか含まれていない二酸化炭素で温暖化の度合いに変化が出るほどの影響が出る事はあり得ない。酸素を吸収して二酸化炭素を吐くと言う自らの動作を考えて、きっと大気中に二酸化炭素が半分くらい含まれていると考えているのだろう。少なくとも太陽の黒点活動の数万分の一の影響もない筈だ。更に温暖化の所為で海面が上昇してツバルが水没などといっているが、関空の水没も温暖化の所為なのか？大体海面が上昇しているのにツバル以外（例えば０メートルで有名な江東区など）が、水没するなどと言う話は一向に聞かない。海は結局一つに繋がっている。ツバルだけ水面が上がる筈はないのだ。人間が化石燃料を燃やして出す二酸化炭素の量をどれ位と考えているかは知らないが、今の100倍の濃度になったとしても金星の様に熱くなりはしない（400度）のである。
デマゴーグ２：タバコを吸うと癌になる。確かに癌になるほどタバコを吸う馬鹿もいるかも知れないが、大気中に放出される窒素酸化物などの有毒物質よりも体に悪いと言う証拠は何処にもない。タバコを吸って死んだ奴はいないが排気ガスを吸って死ぬ奴はいくらでもいる。どう考えても排気ガスの方が分が悪いのだが、誰も頬被りをしてそのことには触れない。先の二酸化炭素と同じでタバコの煙の大気中の含有量などたかが知れているのである。
デマゴーグ３：エコロジーは素晴らしい。全く根拠がないのがエコロジーの信奉。リユースならばまだしも、リサイクルにどれだけのエネルギーが必要かを全く考慮しない妄言。全てをリターナルなどにする体制を取れるならばエコロジーは素晴らしいが、石油からプラスチックなどを作った上でリサイクルするなど愚の骨頂である。
デマゴーグ４：二酸化炭素を出さない原子力は環境に優しい。ここ迄来ると流石に鵜呑みにする手合は減るのだが、被爆したら確実に死ぬ放射線を放出する原子力が化石燃料を燃やすよりも環境に優しいと言うのは単純に二酸化炭素がでるかでないかだけの基準での比較。高速増殖炉などを使えばプルトニウムが無駄にならないから石油が無くなる事を考えたら未来のエネルギーとして有望などと以前は言っていたが、現在の技術では無理な事が分かると今度はMoxなどという混合燃料炉を持ち出す始末。本当に環境を考えたならば全くの無料エネルギー源である太陽光を使うしかないのである。
デマゴーグ４：バイオ燃料は未来のエネルギー。そう間違いなく人口が今の数十分の一に減った未来には有望な燃料だろう。飽食の北半球の人間には理解出来ないかも知れないが、バイオの原料（コーンなど）は南半球では人間の食い物。そんな大事なものを内燃機関の燃料（車など無くても死なないが、食料が無くなれば死ぬ）にするために使うなど悪魔の所業である。

結論：信じている比率が高くなればなるほどデマの度合いは高くなる。何故ならば、”そんな事は嘘だ”と言う人間が出てきても誰一人真面目に検証しなくなるからだ。現に地球温暖化問題の時に誰も二酸化炭素の大気濃度の事など言わないじゃないか。排出される二酸化炭素の多くは水に溶けてしまう（二酸化炭素は重いので一番低いところに溜まり、非常に水に溶けやすい）のに、大騒ぎする。それでいてバイオ燃料のためにアマゾンのジャングルが焼かれていることを全く問題にしない。どう考えても支離滅裂なのだ。要は経済が絡めば科学的根拠などどうでもなると言う話なのである。

ざまあみやがれ

　アイオアだけの話かも知れないが、クリントンが予備選に負けた。できればこのまま負け続けて欲しい。ローダムは亭主以上に食わせ物だ。昔、良く出たジョークでガソリンスタンドネタがあった。知らない人もいるかも知れないので参考までに、

---引用開始---
ガソリンスタンドで給油中のできごと

大統領に就任した夫のビル・クリントンが
ガソリンスタンドの店員を指差して
ヒラリーに言った。

「オレと結婚して良かったな！
大統領夫人になれたんだから。
あの男と結婚していたら、
君はガソリンスタンドの店員の奥さんだったよ。」


するとヒラリーはピシャリと一言。

「ビル勘違いしないで。
もし私が彼と結婚していたら、あなたではなく
彼がアメリカ大統領になっていたのよ。」


クリントン大統領
「・・・・・」
---ここまで---

　素人にはブラックジョークに思えるかも知れないが、これはローダムの本心である。全米でも五指に入るやり手弁護士が、田舎者の政治家（弁護士では通用しなかった）が大統領になったのは自分の手柄だと考えるのはごく当たり前の事。日本だったら犬畜生だって首相にしただろう。

結論：只者じゃないと言う事は、そう言うバック（国際金融資本）がいる人だと言う事。これはローダムに限った事ではない（アメリカの政治システムがそうなっている）が、単純に生理的に嫌いなのである。

IPTV

　年始早々、iTunes Storeでビデオデータのレンタルがスタート（まだだけど）するのに合わせてかは分からないが、NTTコミュニケーションがBフレッツ用のビデオ配信をぷららに譲渡することが決まり、合わせてNetflix（アメリカの郵便によるビデオレンタル最大手）がLG（STBを提供）と組んでビデオ配信を始めるようだ。

　国によって周波数や表示方式の違う放送がIPとハイビジョンによって遂に統合される事になりそうである。その先駆けが2008年に始るのだ。その中でも一番先頭を切るのが1月15日にEXPOで発表するApple。先行してビデオ配信を行っていた天下のウォルマートも1年もせずに撤退したビデオ配信事業。Netflixがサービスを開始する秋までにはiTunesがデファクトになっているかも知れない。

結論：既に専用のハ−ドウェア（AppleTV）とシステム（iTunes　Store）、ソフトウェア（iTunes）を持っているAppleは、後だしジャンケンのチャンスを虎視眈々と待っていたのである。