マネー・ゲーム 〜その３〜

　さてシリーズ化のご要望のあったマネー・ゲーム。今回はマネー・ゲームとしての戦争を取り上げてみたい。

マネー・ゲームとしての戦争
独立戦争（1775年〜1783年）：独立戦争鎮圧のために傭兵を英国に貸し出していたウィルヘルム9世の代理人となって傭兵のレンタル料を投資したり貸し付けたりと運用。戦争が金になる事を知る。
フランス革命（1789年～1799年）：革命を主導したジャコバン党はイルミナティだと言われている。絶対的な権力と富を王から奪い取るのが目的だった。革命後、混乱する綿市場をコントロールし莫大な利益を得るが、ナポレオンと言う新たな敵が登場する。
ナポレオン戦争（1799年〜1815年）：ナポレオンに敗れたウィルヘルム9世から委託された財産（60万ポンド）を元手に、運用を行い莫大な資金（ナポレオン戦争の戦費4200万ポンドの半分はロスチャイルドが調達）を得る。当初ナポレオンに常勝させ、オッズの上がった（イギリス国債の暴落）ところで、ナポレオンを叩き（イギリス、オランダ、プロイセンの勝利）、ロイター（通信社と言われているが、実体はロスチャイルドの情報組織）の情報操作によって紙くず同然になったイギリス国債で巨万の富と英国の支配権（英国証券取引所と英国銀行）を得る。さらに敗戦国フランスの賠償金の支払公債を引き受けたのもフランスのロスチャイルド年間50％の運用益であった。
第一次ビルマ戦争（1824年〜1826年）：ビルマの王朝から財産を奪うための戦争。当然、戦費はロスチャイルドが用意。
阿片戦争（1840年～1842年）：イギリス（東インド会社の後をついだロスチャイルド）の支配下にあるインドのアヘンを貿易の支払いのために利用。ジャーディン・マセソン商会やサッスーン商会といった死の商人が、武器とアヘン貿易で中国を支配。それを知っていた幕府がイギリスを後ろ盾にしなかったのは、アヘン貿易で儲けるイギリス（ロスチャイルド）を嫌ったからである。
第二次ビルマ戦争（1852年）：ビルマの王朝から財産を奪うための戦争。当然、戦費はロスチャイルドが用意。
クリミア戦争（1854年〜1856年）：バルカン半島をヨーロッパの火薬庫にするための前哨戦として仕掛けられた戦争。何時も通りに戦費の公債発行を引き受け膨大な利益を得る。勢力の衰えたオスマントルコに対するロシアの影響を削ぐ（同盟）のが最終目的であった。
南北戦争（1861年～1865年）：アメリカを南北にわけたフランス（南部）とイギリス（北部）の内戦（代理戦争）。当時、世界最強の海軍を誇ったイギリスが最終的に勝ち、独立戦争の敗北（フランスの勝利）を覆しアメリカを実効支配する事になる。最初に日本の開国を迫ったアメリカが南北戦争で日本に手を出せない時期に日本の政権を後退させる為にもタイミングがピッタリ（プラン通りと言うべきか）の戦争だったのである。
薩英戦争（1865年）：フランスと手を組む幕府に対抗するために、親イギリス派獲得のために行われた戦争。これを切掛けに薩長連合へと進んで行ったのである。
大政奉還（1868年）：フランスが何故幕府側に付いたかと言えばフランス最大の輸出品であった絹織物の原料である蚕がヨーロッパに蔓延した蚕病で壊滅状態となり良質な絹の供給国として日本が必要だったからである。
普仏戦争（1870年〜1871年）：帝政に戻ったフランスをブルジョアの手に戻すために仕掛けられた戦争。プロイセンがドイツ地方の盟主となり、イギリス自らが戦争を仕掛けなくてもヨーロッパで紛争を起こす事が可能になった。莫大な戦費を引き受ける事が出来るのは、ロスチャイルドくらい。フランス（フランス・ロスチャイルド）、ドイツ（フランクフルト・ロスチャイルド）が公債発行を請け負ったのである。更に、アメリカに送り込んだJ・P・モルガンもアメリカでフランスの国債（ロスチャイルド発行）を引き受けたのだ。
西南戦争（1877年）：士族の不満、征韓論の敗北が原因と言われているし確かにそう言った面が無いとは言えないが、新政府（長州閥と言う名のイギリスの傀儡政権）に唯一対抗する力を持っていた西郷隆盛を政権から追い出す事が目的であった。遺韓論者（話し合いで開国）であった西郷を征韓論者（武力によって開国）に仕立て上げたのは新政府である。国家予算を超える戦費を調達するために不換紙幣を大量に発行（当時は国立銀行が153行）したためインフレとなる。
清仏戦争（1884年〜1885年）：清に対する権益を大して持たないフランスは、清に支配されているベトナム、カンボジア、ラオスをその支配下に置く事に成功する。当然、停戦の調停に出てきたのはヨーロッパの支配者イギリスである。
第三次ビルマ戦争（1885年〜1886年）：ビルマの王朝から財産を奪うための戦争。当然、戦費はロスチャイルドが用意。
日清戦争（1894年〜1895年）：アヘン戦争を持ちこたえた（それで滅亡しなかった）清を倒すために朝鮮を舞台に日本を利用した戦争。勝利した日本よりも清の分割統治を狙ったヨーロッパ諸国に利益のあった戦いである。
日露戦争（1904年〜1905年）：日露戦争と言えばクーン・ローブ商会がすぐに出てくるが、これはアメリカにおけるロスチャイルドの代理人。イギリスとアメリカで発行された日本の公債1000万ポンドは、ロスチャイルド銀行が発行銀行にはならず、下請けとして手数料を得る。戦費調達のメドがついた日本は、戦争の長期化を考え、その後もポンド建ての外債を発行しました。第３、４回目の外債発行には、ロンドンとパリのロスチャイルド家も発行団に名を連ねた。調達総額は約８億2000万円。その資金で武器、弾薬、戦艦を購入し、ロシアとの戦いを勝ち抜いたのだが、バルチック艦隊が壊滅したとは言え、完全敗北ではない状態で停戦調停に英国が入ったのは日本に肩入れした訳ではなく、算盤を弾いた結果である。
第一次ロシア革命（1905年）：第一次ロシア革命の年が、日露戦争の終戦と被っているのは偶然ではなく、日本有利の状態で日露戦争を早期終戦に向かわせるための後方支援である。
バルカン戦争（1912年～1913年）：オスマン・トルコからバルカン半島を権益を奪い、ヨーロッパの火薬庫を準備。第一次世界大戦（その戦費を必要としている全ての国の通貨はロスチャイルドが支配している）の準備と、中東地域を支配するオスマントルコの衰退が目的であった。
第一次世界大戦（1914年〜1918年）：案の定、ヨーロッパの火薬庫に着火。戦費と戦禍の復興資金で儲ける。戦勝国、敗戦国の全てに対して戦費を調達（当然、手数料も天文学的な数字）。ナポレオン戦争と同様に賠償金を引き受け儲けようかと考えたのだが、遺産の相続制度が変更され個人所有の会社形式をとっていたロスチャイルドは打撃を受ける。ドイツやイタリア（ナポリ）のロスチャイルド家が無くなった本当の理由は税制度にあったのだ。良く見ればロスチャイルド家の無くなった国は、次の世界大戦の枢軸国。要は、そういうことなのである。
2月革命（1918年）：エカテリーナ2世（ここでロマノフ王朝は実際には途絶）時代から、ロシアの財産を支配してきたが、名義上の後継者であるニコライ二世が、第一次世界大戦終焉を見届ける事無く処刑。ロマノフとロスチャイルド利権に連なる貴族階級は革命後もロシアにエージェントを残し（共産党の幹部になって）、外からロシアをコントロールしてきたのである。革命を主導したレーニン（ロシア貴族）もトロッキーもロスチャイルドの資金で動いていたエージェント。革命で失った筈のバクー油田の利権は隠れロシア貴族を通じて失われる事はなかった（第三国を経由しての取引）のである。

結論：銀行とは金庫の中に眠っているだろう（実際にあるかどうかは関係ない）資本を担保に、何の価値もない紙切れに通貨としての価値を与える錬金術。ロスチャイルドは、紙幣発行と公債発行引き受けと言う二つのマネー・ゲームのビジネスモデルを作り出し、それを必要とするビジネスプランとして、戦争を利用した最大の金融資本家である。ヨーロッパの国々を持ち回りで戦勝国とし、公債発行と言う形で財を築いて行ったのだ。